国際競争に揉まれる日本企業が語学力の向上を迫られている。小型モーターの開発・製造で世界シェアトップの日本電産が社員の昇進に外国語習得を義務付けることになった。2015年から課長代理以上の管理職の昇進には外国語1カ国語、20年からは部長級の昇進に2カ国語の習得が必要となる。
「ユニクロ」を展開するファーストリテイリングや楽天が英語を社内の「公用語」にすると発表したが、日本電産は実質的に「英語プラス1カ国語」を部長昇進に課すというから、社員にとってはハードルが高い。
社内の英語公用語化に「理解に苦しむ」
だが、決算発表を社長自ら英語で行った楽天などとは異なり、日本電産は外国語をビジネスの道具と割り切っており、英語を社内の公用語にはしないと強調している。
日本電産の永守重信社長は会見で、楽天など日本企業が社内で英語を公用語とすることについて「理解に苦しむ。語学は外国人とのコミュニケーションで使うもので、日本人とは日本語が一番いい」と、苦言を呈した。同社が昇進に外国語を義務づける理由については「語学という手段がないと海外でものを売れない。イタリアに行ったらイタリア語、ハンガリーに行ったらハンガリー語を話しなさいということだ」と力説した。
永守氏は職業訓練大学校電気科を卒業し、1973年、28歳で京都市に日本電産を設立。積極的な海外展開で今日の同社を築いた「独自の経営哲学」をもつ社長として知られる。現在は世界28カ国・地域で事業を展開。同社の使用言語は英語、ドイツ語、フランス語、中国語はじめ、タイ語、ベトナム語など10カ国語以上にのぼる。管理職には海外取引先などとの交渉力が不可欠なことから、英語なら「TOEIC」、中国語なら「HSK」などの語学検定試験の結果で昇進を判断する。