就職できない大学新卒者があふれ、その理由を巡って論議になっている。台風の目になっているのが、日本の新卒一括採用システムだ。これがいいか悪いかで、見方が分かれているのだ。
論議のきっかけは、読売新聞が2010年8月6日付朝刊トップで、大卒の2割が就職しなかったと報じたことだった。
茂木健一郎さん「合理性欠く」
論議の引き金に
記事によると、文科省の学校基本調査で、10年3月に大学を卒業したものの、進路未定の新卒者が10万人以上もいた。私立文系男子で特に目立ち、アルバイトや派遣社員になったのも、その1割ほど。多くが宙に浮いた状態だった。
就職できなかった理由が多いとみられる留年者も、10万人以上いたのも衝撃的だった。
「思うところあり」。このニュースにツイッターで口火を切ったのが、脳科学者の茂木健一郎さんだ。
茂木さんは、日本の就活について、新卒一括採用は、「経営的に合理性を欠く愚行だ」と批判した。それは、既存のレール以外のところに優秀な人がおり、結果として企業が多様な人材をそろえられないからだと述べる。ものづくりよりネットワークづくりが中心になった時代に合わず、むしろ新卒という縛りを外して通年で人材採用すべきだと主張している。
就職しなかった2割の人に、もっと希望を託すべきで、マスコミがこうした事態を異常とみなさないようにも訴えた。
茂木さんのこのつぶやきには、若者らを中心に賛同する声が相次ぎ、まとめサイトもできている。
元ライブドア社長の堀江貴文さんも、ツイッターで「全面同意」を示し、社長時代も新卒採用制度がなかったことを明らかにした。また、神戸女学院大教授の内田樹さんも、自らのブログで同意見だとし、大学3年の夏から、先の読めない就活の不安に巻き込み、才能の芽をつぶしていると、疑問を呈している。