米消費者団体の専門誌「コンシューマー・リポート（CR）」に、「購入推奨しない」といわれたアップルの多機能携帯電話「アイフォーン（iPhone）4」。CRが発表した翌日には、アップルの株価が一時大きく値を下げるなど、その影響が出始めたようだ。
アイフォーン4の「電波障害問題」は、当初IT系のブログメディアが中心に報じていたが、CRの評価が出ると主要メディアも大きく取り上げ始めており、一部には「リコールか」との憶測も呼んでいる。
ハイテク株上がる中「1人負け」
ケースを使えば電波障害も解決か
CRは米国時間2010年7月12日、アイフォーン4の電波障害についての実験結果をウェブサイトで公表した。電話機側面にある黒い線状の部分を指で押さえると、電波の感度が低下することを確認。「アンテナ表示の問題で、ソフトのアップデートで対処する」とするアップルの姿勢を疑問視し、「アイフォーン4の購入は勧められない」と結論づけた。
CRウェブサイトによると、同誌は「米国でトップ10の発行部数を誇る雑誌」であり、関連2誌を合わせた購読者数は800万部超。全米各州に商品をテストする実験場を持つ。広告を一切受けない媒体のため、製品の評価に対する読者からの信頼は厚い。アイフォーン4に対するCRの評価が出た翌13日には、ウォールストリートジャーナル紙やロサンゼルスタイムズ紙などの米主要紙が大きく報じたことからも、CRの信用度がうかがえる。
アップルの株価にも影響を与えたようだ。13日のナスダック市場での同社株価終値は、前日比2.1%安の251.80ドル。一時下げ幅は4%を超えた。この日は、アイフォーンの「ライバル機種」であるスマートフォン「ブラックベリー」を有するリサーチ・イン・モーションや、アンドロイドOSを開発したグーグルなど、ハイテク関連銘柄は全般的に好調だったことから見て、アップルは「電波障害問題」が悪材料になって１人負けしたと考えられる。