米アップルの多機能情報端末「iPad」の日本版発売を前に、早くも教育機関や企業で具体的な活用法を模索する動きが出てきた。学生にiPadを無償で配布する大学や、ブライダル産業のようにビジュアル重視の商品を見せる端末として使うケースも見られる。
社員の情報共有のため、アイフォーン（iPhone）を導入した企業はあるが、今後はさらに広い用途での利用が期待できるiPadが主流になるかもしれない。
新入生全員にiPadを無償配布
無料配布されれば新入生もうれしい？
愛知県稲沢市の名古屋文理大学は、「情報メディア学科」に来春入学する新入生全員にiPadを無償配布する。
同学科では、コンピューターのプログラミングやアプリケーションの開発、デジタルコンテンツの制作を学ぶ。卒業後はシステムエンジニアや、ウェブやCGのデザイナーを目指す。情報メディア学科長の長谷川聡教授は、2009年スタートした学生のアイフォーンアプリ制作プロジェクトで、「学生たちがデザイン性に優れたアプリを試行錯誤する中で、面白い発想が出てくるようになりました」と話す。その矢先にiPadの日本発売が決まり、導入を決めたという。学生がiPadという新しいメディアを活用して、アイデアあふれるアプリを開発してもらう一方で、従来はパソコン実習室以外では不可能だった作業が、持ち運びが簡単なiPadのおかげで、通常の講義室でも学生全員が同じ機器でできるようになるのは便利だと話す。
今年は試験的に数台を導入し、具体的な使い方を考えていくと長谷川教授。学生も大いに関心を寄せているという。
既にiPadが販売されている米国でも、米ペンシルベニア州のシートンヒル大学やオレゴン州のジョージフォックス大学では、今秋の新学期に入学する学生にiPadを支給すると表明。学生が教員やアドバイザーと頻繁にコミュニケーションできる環境を整え、学習効果の向上につなげるのが狙いのようだ。