「抗うつ薬ありきという認識を見直す時期に来た」
抗うつ薬の安易な服用はよくないという見方は、医療関係者の間にも広がってきている。
厚生労働省の発表では、うつ病患者が100万人（09年）を超え、この10年で2倍以上に急増した。10年1月6日付け「東京読売新聞」は患者急増と新規抗うつ薬との関係について概ねこのように報じている。
一部の医療関係者は抗うつ薬の安易な投与に疑問を抱いている。北里大学宮岡等教授は「薬なしでも自然に回復するうつ病も多い」と話し、慶応大学渡辺衡一郎専任講師は「日本でも、まず抗うつ薬ありきという認識を見直す時期に来た」と述べている。
抗うつ薬を服用していた患者が自殺したり、他人を傷つけたという報告が複数寄せられていることから、厚生労働省も対策に本腰を入れ出した。
同省医薬品医療機器総合機構安全部は、抗うつ薬「SSRI」（パロキセチン塩酸塩水和物、フルボキサミンマレイン酸塩、塩酸セルトラリン）と、「SNRI」（ミルナシプラン塩酸塩）を服用した患者が自殺や他害行為をした268ケースと、それぞれの薬の因果関係を調べた。
すると塩酸パロキセチンで2 件、マレイン酸フルボキサミンで2 件については「医薬品と他害行為との因果関係が否定できない」としたが、それ以外のケースは「医薬品と他害行為との因果関係は不明」となった。しかし因果関係がないとも言えないため、医療機関に対して投与の際に「十分注意を払うべきだ」としている。調査は09年5月8日に発表した。
厚労省の調査を踏まえて、日本うつ病学会は、うつ病患者には自殺のおそれがあるので、抗うつ薬の投与を開始した時と投与量を変更する時には、患者の状態を注意深く観察することが必要だ、として医療機関に注意を呼びかけている。なかでも24 歳以下の患者は自殺のリスクが増加するという報告があり、投与する際には「より注意深い観察が必要である」としている。