英会話学校大手「ジオス」が東京地裁に破産手続きの開始を申し立て、保全管理命令を受けた。国内の「英会話市場」は、放漫経営で破たんした「NOVA」によるイメージ悪化、国の補助制度の縮小に少子化、景気低迷もあり、縮小傾向がはっきりしている。
この間、すでに消えた小規模教室もあったが、積極的なテレビCMを展開し知名度が高かったジオスの破たんは、語学学校経営の苦しさを改めて世に知らせることになった。
生徒数の減少にリストラが追いつかず
ジオスの329教室は、07年に破たんしたNOVAを一部引き継いだ「ジー・コミュニケーション」が、7割に当たる230教室を「ジオス」ブランドとともに継承。閉鎖する99教室の受講生にもジー社が救済措置を講じる。
2010年4月21日に行われたジオス破産申請の会見で、須原一美取締役は経営悪化の理由について「業界全体が低迷していたところにリーマンショック後の景気低迷で生徒数が減少した」と説明した。「年間12億円分の経費削減に取り組んだが、売り上げの減少を補えなかった」とも語った。ジオスの顧問弁護士は「銀行団に融資の返済期限を延ばしてもらっていた」と明らかにした。生徒が次々と減る現実にリストラが追いつかず、金もまわらなくなり、破産してスポンサーに後を託す道を選んだようだ。
経済産業省の調べでは、外国語会話教室の受講生は2007年2月の約75万人から08年2月に一気に約36万人に半減、その後もジリジリ減っている。背景には、再就職支援の一環として国が設けた「教育訓練給付」制度で、「受講料の40％、最大20万円」を補助していたのが、07年10月に「20％、最大10万円」に引き下げられたことがある。さらに、08年秋のリーマン・ショック後の景気低迷は「学び」に対する家計の余裕を失わせ、企業の語学研修費の削減も誘った。