キンドルなどでの電子出版をにらんだ動きが、出版界で相次いでいる。著者との協力関係を維持しようとする電子出版団体には、大手出版社の加入がさらに増加。一方で、著者が直接出版できるようなシステム作りを手がけるIT企業も出てきた。
「Amazon.co.jpが少し前、大手出版社十数社の営業マンを呼んでデジタルテキスト提供を要請したらしい」
ITジャーナリストの佐々木俊尚さんが、ツイッターで2010年3月2日につぶやいたものだ。
既存出版社側は、結束して対応
佐々木俊尚さんのつぶやきが話題に
日本語版キンドルに向けて、アマゾン・ジャパンがいよいよ動き出したか――。と、これだけでも波紋を呼びそうだが、さらに佐々木さんは、こんな意表を突く情報を打ち明けている。
「業界で騒然となったのは、その場に来ていなかった大手がいたということ。もうKindleへの提供で話がついているらしい、と」
この大手出版社がどこなのかは、はっきりしない。しかし、それだけ海外からの電子書籍端末の登場が、脅威を持って受け止められているということだ。佐々木さんのつぶやきは、ツイッター上で反響を呼んで、100人ほどが引用のリツイートをしている。
こうした脅威を前に、出版社側も、結束して対応しようとしているようだ。
講談社や新潮社などで3月24日に設立する「日本電子書籍出版社協会」には、新たに10社が参加することが分かった。幻冬舎、東洋経済新報社などの大手で、これで31社体制になる。参加した理由について、幻冬舎の編集局担当者は、「書籍はしっかりやりたいですが、デジタル化にも備えないといけないと考えました」と明かす。
国内の電子書籍市場で占める31社のシェアは、朝日新聞の4日付記事によると、コミックを除けば9割以上にもなるという。こんな大同団結の狙いとしては、著者がキンドルなどで直接出版できるような環境変化に対応するためとみられている。