トヨタ自動車の大規模リコール（無料回収・修理）問題をめぐる米国議会での公聴会を直前に控え、米国の代表的なメディアでは、トヨタをめぐる報道が相次いでいる。その中には、豊田章男社長の資質に疑問を投げかけるものも少なくなく、英語力のつたなさや、会見のお辞儀の仕方を指摘するものもある。
一連の問題をめぐり、米議会下院のエネルギー・商業委員会は現地時間2010年2月23日午前（日本時間2月24日未明）公聴会を開始。トヨタ米販売子会社にジム・レンツ社長が出席する。翌2月24日に開かれる下院・政府改革委員会には本社から豊田章男社長が出席、豊田社長はすでに米国入りし、綿密に準備を進めているとされる。
「MBAを取得しているが、英語はたどたどしい」
章男社長は公聴会で、どう受け答えするのか（写真は国内での記者会見）
米メディアでも、この問題に関する注目度は高いままだ。そんな中、豊田社長は22日には、「トヨタは基本に立ち戻るとき」と題した文章をウォール・ストリート・ジャーナルに投稿し、
「すべてのトヨタ車には私の名前が付いている。車が傷つけば、それは同様に私が傷つくようなものだ。私は車を愛しているし、お客様が愛する車を提供することは、一番の喜びだ。私は、他の誰よりも、トヨタ車が安全であることを願っているし、私たちの車をお客様に運転していただくときに安全だと感じていただけることを願っている」
と訴える一方、
「この数年、我々がお客様の声に注意深く耳を傾け、素早くお客様の懸念に対応していなかったのは明らかだ」
と、明示的な謝罪ではないものの、反省の弁を述べた。
だが、米メディアからの「逆風」は続いている。同紙は翌2月23日には
「巨大自動車メーカーのリーダーシップへの支持が揺らいでいる」
と題して、本社の中間管理職が、
「豊田社長が、どのようにして消費者の不安を和らげるかを説明できないから、（記者会見で）話すたびに状況が悪化する」
と社長を批判する声を掲載。さらに、英語力不足も指摘されている。
「豊田社長は、公聴会では通訳を使う。豊田社長は、マサチューセッツ州のウェルズリーにあるボブソン・カレッジでMBAを取得しているが、リコールを発表した最初の会見で、米国の視聴者向けに英語でコメントを求められて明らかになったように、英語はたどたどしい」