「実態がわかれば支援企業は減るだろう」
一方、ラッシュジャパンは、イギリスとカナダの法人がサメやアザラシの乱獲防止キャンペーンに参加したことはあるが、日本法人はSSに対し寄付を行ったことはなく、世界各国の法人が独自の判断で行っている、と説明した。
このように、企業やセレブがSSの活動を支援することについて、調査船団を派遣している日本鯨類研究所は、SSの行為を本気で信じて支援しているのかどうかはわからない、と見る。欧米では環境保護や動物保護に参加することが一種のステータスになっていて、そうした団体に寄付すると名前が知られるため、一種「売名」にも使われる。ただ、10年1月6日に起きた衝突事故の映像が世界配信され、SSがどんな団体なのかを知る人も増えているため、
「企業は消費者の反応に敏感なので、SSの実態が明らかになれば支援を続けていくのは難しくなるのではないでしょうか」
と説明している。