いわゆる「マス4媒体」（新聞、テレビ、ラジオ、雑誌）の広告費が大幅な落ち込みを見せる中、堅調なのがインターネット広告費だ。だが、広告主の側からすれば、「全国一律、世界一律で同じ内容が表示されてしまう」という、やや使い勝手が悪い面もあった。この問題を解決する「エリア（地域）ターゲティング機能」がネット広告の売上げをさらに増やす可能性が大きいと注目されている。
電通が2009年2月に発表した「日本の広告費」によると、08年のインターネット広告から「制作費」を除いた「媒体費」は、前年比17.0%増の5373億円。新聞業界の広告費に迫る勢いだ。
利用者の場所に応じたコンテンツを自動的に表示
そのうち、「グーグル・アドワーズ(Google Adwords)」に代表されるような、検索結果に応じて表示内容が変わる「検索連動型」の広告が1575億円を占める。同調査では、「バナーなどのディスプレイ広告に比べて検索連動広告に伸長率が高い」と分析しており、利用者の目的に合わせた広告の方が「伸びしろ」が大きいことがわかる。
広告主は宣伝効果を求めるから、そのためには必要のないところには広告を出したくない、利用者を選んで広告が出すのが望ましい。そのために新聞やテレビで活用されているのが地域別による広告出稿だ。新聞は印刷版により、テレビは系列地方局ごとに選択できる。首都圏だけ、京阪神、東北といった具合に、広告掲載、放送地域の指定をするのが一般的だ。全国紙だと、全国通しの広告は半分もないといわれ、不況により広告費を削減している広告主は、宣伝地域の選択で広告費の倹約をしている。
「エリアターゲティング機能」は、利用者がウェブサイトにアクセスすると、利用者のIPアドレスとアクセスポイントを対照した判別表から、自動的に都道府県を判別し、利用者の場所に応じたコンテンツを表示する仕組みだ。一般的には利用者のアクセス位置を判別するためには、利用者が自分で住所や電話番号、郵便番号などで所在地を登録することが必要だが、この技術では登録が必要なく、個人情報について配慮しているというのが特徴だ。
例えば、J-CASTニュースのトップページ画面右の「コアラのマーチの天気予報」だと、東京都からアクセスした場合には「東京タワーコアラ」が登場、神奈川県内からアクセスした場合には、「箱根金太郎コアラ」といったご当地コアラが表示される仕組みになっている。
この特許はJ-CASTニュースを運営するジェイ・キャスト（東京都千代田区）が保有しており、00年には電通（東京都港区）、凸版印刷、神奈川新聞社などと共同で実証実験を行っている。