2009年に東京証券取引所に新規上場した企業（予定を含む）は、前年の54社から約6割減って22社（マザーズを含む）になることがわかった。東証は「この10年で最低となった」と話している。
リーマン・ショック以降の株価の低迷で、上場しても見込んでいた資金調達ができない可能性と、景気悪化による業績不振で上場基準を満たせない企業が増えていることが原因。東証の新規上場数は2000年の160件がピーク。その後も100件前後で推移してきたが、サブプライム問題が顕在化した07年が68件、リーマン・ショックの08年は54件に急減した。
主な上場企業には、3月18日に第2部に上場した大幸薬品、7月17日にマザーズに上場したクックパッド、9月14日に第2部に上場した三菱総合研究所などがある。公表ベースでは12月17日に上場を予定している日本海洋発掘で09年の上場は「打ち止め」となる。中堅証券のエコノミストは「来年も見通しは厳しい」とみている。