地盤沈下する「マスメディア」からネットを基盤に台頭する「オルタナティブメディア」へ、ジャーナリストのマイグレーション（移動）が起きようとしている――日本総合研究所の理事・主席研究員で、通信メディア・ハイテク分野の経営戦略を専門とする新保豊氏は記者向けの勉強会で、メディア業界の未来図をこう予想した。新保氏はアメリカで起きている事例を紹介しながら、「メディアビッグバンがいよいよ生きた言葉となってきている」と語った。
勉強会は2009年11月25日、東京都千代田区の日本総研で開かれ、新聞社や通信社などに勤務する記者たちが聴き入った。新保氏は、アメリカの新聞事情を中心にマスメディアが置かれた状況を概観。ほとんどの新聞の発行部数や広告収入が落ち込む一方で、インターネットメディアが着実に伸びている様子を説明し、「景気が回復してもマスメディアの地盤沈下は続く」と厳しい見通しを示した。
キーワードは「ローカル性」と「異種コンテンツ」
メディア業界の未来像について語る新保豊氏
新聞やテレビなどのマスメディア（＝オールドメディア）が沈み込んでいくのとは対照的に、今後はインターネットメディアが存在感をさらに増していくという。新保氏はそのような新しいメディアを「オルタナティブ（代替）メディア」と呼ぶ。その一つが、ローカル（地域）情報に的を絞ったメディアだ。
「アメリカでは、AOL系の『パッチ・ドットコム（Pacth.com）』やニューヨーク・タイムズが別メディアとして展開する『ザ・ローカル（The Local）』といったメディアがある。これらは基本的に無料で、徹底的にローカルにターゲットを絞って存在感を示している」
もう一つのオルタナティブメディアの方向性として新保氏があげるのが、新聞やテレビがあまり取り上げない、特定のイシュー（話題）に焦点を当てたメディアだ。アメリカでは、政治などテーマを絞った「異種コンテンツ」のネットメディアが急成長している。
「たとえば『デモクラシー・ナウ（Democracy Now!）』で、寄付をベースしている。それから『ハフィントンポスト（The Huffington Post）』。これは無料ベースのリベラル系のニュース集約サイトだが。最近ではフェイスブック（facebook）との連携機能も盛り込んで、躍進している。ほかにも、『デイリービースト（The Daily Beast）』などさまざまなものが無料ベースで生まれている」