2008年秋のリーマン・ショック後に不振が顕著になった百貨店業界が出口の見えないぬかるみに足を取られている。「ユニクロ」に代表される専門店への顧客流出や少子・高齢化といった構造的な要因による地盤沈下が続く中で、百貨店業界の行く末を決める「2011年大阪の陣」が注目されている。
大手百貨店のうち、2月期決算を採用している高島屋、そごう・西武、傘下に大丸と松坂屋を持つJフロントリテイリングの3社の8月中間決算は、全社がそろって大幅な減収減益だった。勢い、経営者の反応には強い危機感がにじむ。
「今の状況が3年続いたら完全にお手上げ」
Jフロントの奥田務社長は「今の状況が3年続いたら完全にお手上げだが、いつ出口が見えるのかも分からない。急激な消費の冷え込みもあるが、それ以上に競争激化が激しい」と嘆き、他社への対抗上、価格政策に踏み込まざるを得ない実情に苦悩の表情を浮かべた。
大丸の中間売上高は前年同期比10．4％減の2036億円、営業利益は同77．4％減の11億円。大阪梅田店のテナントに紳士服量販チェーンのはるやま商事を入れるなど、業界の常識をくつがえす試みを続ける同社にしてこの状況。奥田社長は「高額商品は2～3割減の厳しい状況で、量的には小さくせざるを得ない」と述べた。
高島屋の鈴木弘治社長も「黒字経営を維持するギリギリの状況」と現状を分析する。同社の中間売上高は同12．2％減の4288億円、営業利益は同63％減の52億円。同社も百貨店の集客力を高めるため、新宿店が入居するショッピングセンター内のテナントにカジュアル衣料の「ユニクロ」を誘致するなど新たな試みを始めている。