内閣府が2009年10月14日に発表した9月の消費動向調査によると、6か月後の暮らしの明るさを示す消費者態度指数（一般世帯、原数値）は、前月比0.4ポイント上昇の40.5と、9か月連続で改善した。
4つの意識指標のうち、「暮らし向き」が前月よりも0.9ポイント上昇の40.5。「収入の増え方」は38.5、「雇用環境」は36.4で、ともに0.4ポイント上昇。3つの意識指標が改善したが、「耐久消費財の買い時判断」は46.1と0.2ポイント低下し、2か月連続のマイナスとなった。収入と雇用の上げ幅も鈍化した。
なお、「資産価値の増え方」に関する意識指標は0.2ポイント上昇し39.2だった。