新型インフルエンザウイルスをめぐり、ダイキン工業と三洋電機がウイルス抑制・除去効果で業界一番を目指し、「世界初」の熾烈な競争を繰り広げている。
ウイルスに対する除去効果は宣伝できない
ダイキンはこのほど、「ストリーマ放電」と呼ばれる同社の空気清浄機技術が同ウイルスを100％分解・除去する実証実験に成功したと発表した。空気清浄機が同ウイルスを100％分解・除去するのは世界初という。
新型インフルエンザを巡っては、三洋電機が2009年8月、同社の空気清浄機などに用いる「電解水技術」がウイルスを99％以上抑制することを実証したと既に発表している。わずか1％の違いだが、三洋電機はウイルスの抑制効果を工業製品で実証したのが世界初と主張。ライバルのダイキンは「100％分解・除去は世界初」とアピールしており、両社とも業界一番乗りを目指し、「世界初」競争を繰り広げている。
ダイキンが発表したストリーマ放電技術とは、プラズマ放電の一種で、従来品は同社が2004年に開発。既に空気清浄機やエアコンなどの商品に搭載している。今回、新型インフルエンザウイルスを100％分解するとした改良型のストリーマ放電技術は、09年9月11日に発売した加湿空気清浄機など3機種に搭載している。
しかし、薬事法など現行の法制度では、新型インフルエンザなどウイルスに対する除去効果を宣伝できるのは医療機器に限られるため、空気清浄機など工業製品は効能をアピールできない。実証実験の公平さを期すために、ダイキンはベトナム国立衛生疫学研究所、三洋電機は群馬県衛生環境研究所と共同実験を行った。本来であれば、両社とも公的機関との実証実験の成果を商品の宣伝に使いたいところだろうが、できないのが現実だ。飽くまで空気清浄機という商品でなく、搭載している技術が同ウイルスの抑制や除去に成功したという実証実験の結果を淡々と発表するしかない。
新型インフルエンザ対策で「特需」が生まれる？
それでも、新型インフルエンザの秋以降の本格流行を警戒して、空気清浄機の売り上げは早くも伸びている。最新データとなる09年7月の空気清浄機の国内出荷台数は5万8000台で、前年同月比で約4割伸びた。新型インフルエンザは東京や大阪など大都市圏を中心に感染者を増やしており、空気清浄機の需要が高まるのは間違いない。
今回の99％、100％という実証データは実験室内の閉鎖空間での研究成果だが、不特定多数が出入りする病院や学校、あるいは家庭内でも「新型インフルエンザウイルスをある程度除去することは可能」という。新型インフルエンザをはじめ、様々なウイルスに効果がある空気清浄機は、三洋電機、ダイキンのほか、パナソニックも秋冬に向けた新商品を発表。政府のエコポイントなどの支援がなくても、新型インフルエンザ対策の特需が生まれる可能性がある。