5年後に売り上げ100億円目指すハウス
こうした動きが広がる背景にあるのは、大手スーパーなどの激しい値下げ競争がある。消費者の財布のヒモが固くなるなか、お客を囲い込むには低価格化以外の方法が見当たらない。そうした状況で、食品では特にその傾向が著しい。スーパーを最大の販売先としてきた食品メーカーにとっては、それだけ仕入原価の引き下げ要求が高まることになる。流通業界でこの10年ほど進んできた再編によって小売業者の集約が進み、メーカーと流通の力関係が変わったことも拍車をかけている。
2大流通グループ、イオンとセブン＆アイグループが09年7月から売り始めたプライベートブランド（ＰＢ）の「100円ビール」はその象徴だ。大手ビールメーカーから見れば自分の畑に踏み込まれた形で、自社製ビールも対抗上、値下げに踏み切らざるを得なくなっている。そこで目をつけたのが、小売業者を通さない「直販ルート」というわけだ。
ハウスの浦上博史社長は「ダイエット食品は、市販のカレールーよりも利益率が高い」とネット通販の狙いを説明する。同社は2006年から「天然効果・活性ウコン」など健康食品のネット限定販売を始めている。08年度の売上高は約6億8000万円だったが、今回発売するダイエット食品は、「5年後に100億円の売り上げを目指す」と強い期待を込める。
各社が「ネット限定商品」にこだわるのは理由がある。消費者にはネット販売品は「格安」との印象が強く、スーパーなどの市販品と同じ商品では「適正価格」を維持する名目が立たないためだ。ハウスの「ダイエットカウンセリング」や、「ネット専用の商品」などは価格に見合った「付加価値」をつける試みだ。食品のネット通販といえば、販売ルートが限定される地方の特産店などが先行しているが、食品メーカーの試みが消費者の支持を獲得できるか、注目される。