遊技人口の減少が指摘されているパチンコ業界に、さらに逆風が吹いている。パチンコ機の出荷は微増しているものの、パチスロの市場規模が、なんと1年で「半減」。「4号」と呼ばれる「ハイリスク・ハイリターン」な機種が禁止されたのがその理由で、業界団体では、「月に100店単位でつぶれている」と悲鳴をあげている。
わずか1年でパチスロ機出荷が半減
調査会社の矢野経済研究所は2009年8月19日、パチンコ関連機器市場に関する調査結果を発表した。それによると、08年度のパチンコ関連機器の市場規模は1兆2981億円で、前年度比14.8%のマイナス成長だった。
その内訳に目を向けてみると、興味深い事実が明らかになる。パチンコ機については前年度比5.2%増の9005億円で、市場規模は拡大している。ところが、パチスロ機が大きく足を引っ張っている形で、市場規模は前年度比51.6%減の2423億円。わずか1年で市場の半分が吹き飛ぶという異例の事態だ。
金額ベースだけでなく、実際の店舗に出回っている台数ベースで見ても、この傾向は同じだ。パチンコホールでつくる業界団体の全日本遊技事業協同組合連合会（全日遊連）の統計によると、07年末の段階で全国に295万台あったパチンコ台は08年末には308万台と4.1%の伸びを見せているものの、パチスロ台は164万台あったものが145万台。11.4%も落ち込んでいる。これと比例するかのように、07年末には1万3585あった店舗が08年末には1万2937にまで減少。わずか1年で、全国の4.8%の店舗が姿を消した。
この背景にあるのが、パチスロをめぐる規制の強化だ。かつては「ハイリスク・ハイリターン」で人気だった「4号機」と呼ばれる機種が出回っていたが、04年に遊技機規則が改正され、07年から4号機の使用が禁止された。「大当たり」をする利用者がいる一方で、「大損」をする利用者が続出したことが問題視された末の規制強化だった。