景気悪化の影響で、企業はどこもコスト削減を進めている。なかでも頭を痛めているのがエネルギーの分野だ。企業はIT化によって紙資源の節減や業務の効率化が簡単にできると思っていたが、落とし穴もあった。取り扱う情報量が猛烈にふくらんだからだ。当然消費する電力は増える。そして最近は二酸化炭素（CO2）の削減など企業の社会的責任の観点からも、エネルギーコストの削減は避けて通れなくなっている。
IT機器による消費電力量はうなぎのぼり
日本電気（NEC）が206人の企業経営者に聞いた「企業経営者に聞く 企業経営のエネルギーコスト意識調査」によると、「自社の消費電力は年々増えていると思う」と回答した経営者は38.3%、さらに「自社の消費電力のうち、PC、サーバーの占める割合が年々増えていると思う」と答えたのは37.9%だった。
さらに、経営者の66.9%が「照明やPCの付けっぱなしなど無駄な電力消費がある」と思っていて、経営者の自己評価は平均44.9点。「まだまだ、やれることがある」ということらしい。
それにもかかわらず、具体的なコスト削減策となると「検討中だが未着手」が46.6％に上り、「検討もしていない」が約3割を占めた。
ITを使った情報処理が当たり前になる中で、気持ちばかりが先行しているようすがうかがえる。
一方、インターネットを通じてやり取りされる情報量は、爆発的に増えている。経済産業省の試算では、IT機器による消費電力量は2006年に470億kWhだったものが、2010年に1.3倍、2015年には2.1倍、2020年3.5倍に膨れ上がるとみている。2025年には約5倍の2400億kWhにまで増大。この数字は、日本全体の総発電量の約20%にあたる。
情報量の増加に比例して電力消費も増大する形で、情報量の増加は企業のエネルギーコストにそのまま跳ね返る。日々のことなので、知らず知らずのうちに、また想像以上にコストが膨らんでいる可能性はある。