野村証券金融経済研究所が調査した、株主にフレンドリー（親切）な企業のトップに資生堂（スコア、84.3）が選ばれた。「フレンドリーな企業」は外国人の株式保有率が高く、日本株の見直し局面ではROE（株主資本利益率）が相対的に高い。かつ情報開示面でのリスクが小さいので、投資対象として「見直される余地は大きいだろう」（ストラテジストの西山賢吾氏）とみている。
スコアは、野村グループが上場企業400社を対象に算出する株価指数「NOMURA400」の構成銘柄について、「ディスクロージャー（情報開示）、IR(投資家向け広報)」「コーポレート・ガバナンス（企業統治）」「株主還元、株主価値」の3つの分類ごとに23項目を調べて評価した。
この中から総合点で上位にランクされた76社の過去4年間の株価騰落率を調べたところ、スコアの高い「株主フレンドリー企業」は、株価下落局面での下落率が相対的に小さく、株価上昇局面での上昇率は相対的に高い、良好なパフォーマンスを獲得する実力があることがわかった。
上位企業は、オムロン（83.6）、アステラス製薬（80.8）、東京ガス（78.0）、アサヒビール（76.0）と続く。