2008年9月のリーマンショック以降、インターネットを通じて株式を売買する人が増えていることが、日本証券業協会の調べでわかった。08年10月から09年3月までの6か月間における株取引（信用取引、上場投資信託、不動産投資信託を含む）の売買代金は73兆1268億円。期間中に株取引の売買代金に占めるネット取引の割合は24.7％で、08年4月～同9月期の21.7％を上回った。
インターネット取引の売買代金は05年10月～06年3月の約180兆円をピークに減少しているが、株取引全体の売買代金に占めるネット取引の割合は07年10月～08年3月（21.4％）以降、増え続けている。株価の下落で、口座数が増えるとともに、機動的に売買できるネット取引の利用が増えたといえそうだ。
なお、ネット株式の取引口座は09年3月末に1500万件を超した。口座数を年代別にみると、40歳代が336万口座、次いで30歳代の334万口座と、若い世代が多い。