原油価格の上昇が続いている。指標になるニューヨーク商品取引所（NYMEX）のウエスト・テキサス・インターミディエート（WTI）の価格は、2009年2月後半からじわじわ上昇して、6月中旬には1バレル70ドルあたりで推移している。投機マネーがさらに流れ込めば、08年夏のような「100ドル超え」の可能性が出てきた。
原油価格「100ドル」に迫る？
石油元売りの業界団体である石油連盟の天坊昭彦会長（出光興産社長）は、記者会見でWTIの価格について「夏までに100ドルを超えるのではないか」との見方を示した。
原油価格の上昇で、全国のガソリン価格は平均121円（石油情報センターの6月10日調査）にまで値上がりした。石油製品の価格上昇をきっかけに、回復の兆しにある景気が、再び冷え込みかねないとの心配がある。
石油輸出国機構（OPEC）に加盟する産油国は、2009年3月をボトムに4月、5月とわずかに増産したが、基本的には減産。先進国（消費国）はリーマン・ショック以降の経済活動の停滞もあって、「在庫はぱんぱんになったまま」（天坊会長）だ。
本来であれば、もう少し下がってもいいはずなのに、「投機マネーが市場に流れ込んでいる」ために上昇した。
原油価格に詳しい、三菱UFJリサーチ&コンサルティングの芥田知至・主任研究員は、 「（1バレル30ドルで推移した）09年1～2月ごろは景気の先行きが不透明で買い控えがあった。このところの急騰は景気回復を見越した動きにある」と説明する。中国などの新興国の経済が、欧米や日本に先がけて回復基調に乗ったことは大きな上昇要因だ。