日本でエイズの感染・発症者が増えて2008年は過去最多となり、うち同性愛による割合が6割にも達したことが厚労省の調べで分かった。「ハッテン場」など交流の場が増えてきたことなどが原因らしい。が、対策の遅れも指摘され、さらなる拡大が懸念されている。
ハッテン場やSNS通じ感染拡大
同性愛によるエイズウイルス（HIV）感染やエイズ発症の割合が、伸びてきている。
厚労省のエイズ動向委員会の調べでは、感染・発症者は6年連続で増え、2008年は過去最多の1557人に。うち、同性間の性的接触によるケースは968人となり、全体の6割にも上った。ただし、この94％を男性が占めている。
エイズが増えた理由について、厚労省の疾病対策課では、男性の同性愛者を中心に、感染が一定の広がりをみせていることを指摘する。東京・新宿などのゲイバーやハッテン場、そしてSNSなどのネット上で、同性愛者同士の出会いが増えているからだ。また、タレントを起用するなどした啓発活動で、検査する人が増えていることも原因としている。
エイズは血液で感染することが多い。同性愛者の方が感染しやすいのは、男性同士の性的接触で出血しやすいからだという。
同性愛者の感染が増えた背景には、対策の遅れがあるとの指摘が出ている。
日本HIV陽性者ネットワーク・ジャンププラスの高久陽介事務局長は、「同性愛者への対策費は、国のエイズ予算全体の十数％です。同性愛による割合が6割なのに比べて、予算のアンバランスが目立ちます。比較にならないぐらい、少ないのではないですか」と話す。
豪シドニーでは、同性愛者の割合が8割もある。が、それに応じた予算配分をしているため、新規の感染・発症者が増えなくなっているという。
発症割合、地方は東京の3～4倍も
さらに、対策の遅れが、発症の増加をも招いているというのだ。日本HIV陽性者ネットワークの高久陽介事務局長の話。
「感染・発症全体のうち発症の割合は、東京では十数％です。しかし、地方は、30～40％ぐらいのところも結構あるんです。発症して初めて分かる人も多く、同性愛者の人口が多くて啓発が活発な大都市圏とは、明らかに格差が出ています。発症すると、肺炎や脳症を起こして3か月ぐらい入院することも多いんです。今の予算では、東京、大阪ぐらいで手一杯。もう少し手を打たないといけません」
エイズに詳しい名古屋市立大の市川誠一教授は、同性愛者向けの啓発そのものも不十分だったことを指摘する。
「エイズ予防のコンドームは、異性間の着用ばかりが強調され、同性愛者には十分に情報が入っていません。啓発が積極的でなく、結果的に対策が遅れてしまったということです。このため、同性愛者は、気づかなかったり、相談しにくかったりして検査せず、感染が拡大してしまったのかもしれません。欧米では、啓発に進んで取り組んだ結果、1990年代後半には感染・発症者を減らしています。日本でも、もっと早く取り組んでいれば、今のような感染の広がりを避けられたのではないでしょうか」
今後については、市川教授は、「エイズがここ4、5年のうちに地方などでさらに増える可能性があり、その伸びは、曲線のある上向きカーブになっています。行政の広報のほかに、当事者に届くようなNGOのメッセージも活用して、予防を地道に呼びかけるしかないでしょう」と話している。