異端児ブックオフを容認する
今回、大日本の呼び掛けで、出版大手3社がそろって出資することを決めたのは、出版業界が異端児を容認する姿勢に転換したことを意味する。中古本販売の際に著作権料を著作権者に支払わず、「タダ乗り」と糾弾してきたブックオフを、逆に中古本や自由価格本をめぐる著作権料支払いの新たな制度づくりの土俵に乗せ、出版業界全体の底上げにつなげたほうがいいのではないか――。大日本はそこに目をつけ、出版大手を説得したということだ。
主婦の友への出資では、すでに同社の婦人向け雑誌の企画・編集ノウハウを活用した電子端末向けソフトの開発に取り組む方向を示唆。大手書店の丸善、ジュンク堂などの店頭では、ICタグを使った在庫管理の徹底なども進めている。丸善の一部店舗では大型のタッチパネルを設置し、新刊や人気書籍ランキング、関連映画などの情報を動画で紹介するサービスも始めた。潤沢な資金で出版業界に新風を吹き込む大日本の戦略は、出版業界の「救世主」になるのか。