「エコ」や「海外」「商品先物」をキーワードに、投資信託に個人投資家が戻りつつある。リーマン・ショックをきっかけに低迷している投資信託だが、平均株価が「底」をうかがいはじめた2009年2月下旬あたりから、「個人が幅広くチャンスをうかがっている」（野村証券）という。
日興の「エコ・ファンド」は半月で795億円
投資信託協会によると、2009年3月末の株式投信は1兆155億円を設定。解約が9317億円、償還が85億円で、752億円の資金流入があった。投信全体ではまだ資金流出が続いているので、株式投信は「大健闘」というわけだ。
3月中旬の株価上昇を待っていたかのように、わずかの募集期間に数百億円を集めるヒット商品も続々登場している。浮かんでくるキーワードは「エコ」「海外」「商品先物」だ。
日興コーディアル証券のエコ・ファンド、「日興グリーン・ニューディール・ファンド」は4月8日～27日までに795億円を集め、久しぶりのヒット商品となった。「エコ」に目を奪われがちだが、「じつは組み入れ銘柄を、海外企業に注目したことが個人投資家の目にとまった」と、日興はみている。
トヨタ自動車や日立製作所など、単にエコ事業を行っているとの理由で株式を組み込んできた従来のエコ・ファンドとの違いを明確にして、米国の地熱発電の企業や、ノルウェーやドイツの風力タービン企業、ソーラーシステムのノルウェー企業、スペインのバイオエタノールを生産する企業、バッテリーのフランス企業や日本のGSユアサの株式を組み込む予定。日興は「投資家に新しい時代の息吹を感じてもらえた」と話している。オバマ大統領が唱える「グリーン・ニューディール」のイメージも後押し。「（追加型投信なので）まだ伸びる」と成長を期待する。
野村証券の「野村新中国株投信」は3月27日の設定。その後の約1か月で、残高1200億円を突破した。世界的な金融不安の中にあって、いまだ中国は成長株。その人気もいまだ健在のようだ。