原油価格の上昇が「頭打ち」になってきた。ニューヨーク商業取引所（NYMEX）が2008年7月に1バレル147.27ドルの最高値を記録して以降に急激に値下がりし続けてきたが、同12月を底に上昇に転じた。ただ、最近1か月は1バレル＝50ドル前後で推移し「そろそろ打ち止め」との見方も出てきた。
原油価格の上昇は中国経済が牽引
2008年のいま頃は原油価格が急上昇し続けていて、「まだ上がる」というのが圧倒的な見方だった。それが08年12月下旬には一気に1バレル＝35ドル前後、ピーク時の5分の1にまで下落した。08年度の原油の平均価格は1バレル=92.6ドル。09年に入っての上昇も手伝って、日本の中東向け貿易収支は11兆4458億円の赤字だった。
08年度の貿易収支は28年ぶりの赤字に転落。世界的な景気悪化で輸出産業が振るわなかったことが最大の原因であることは確かだが、原油価格の高騰が一因でもあった。
再び上昇に転じた原油価格。2009年4月24日のNYMEXは1バレル＝51.55ドルにまで回復した。
いまの原油価格の上昇は、世界的な金融危機の影響で日欧米の経済が低調な中で、ひとり気を吐く中国経済が牽引している。産油国でもある中国だが、国内だけでは不足して中東やインドネシアなどからの輸入を増している。
また、ロシアの動向も価格を押し上げている。欧州はロシアからの原油をパイプラインで輸入しているが、商品先物取引の光陽ファイナンシャルトレード（KFT）の下地聡氏は「地政学的リスクもあって、欧州向けが滞りぎみ。それが原油価格の上昇につながっている」と指摘する。
夏場すぎまでは「50ドル前後」でもみ合い？
順調に回復基調にあった原油価格が「頭打ち」なのは、世界的な景気悪化が影響している。日本では、原油価格の上昇がすでにガソリン価格などに跳ね返っている。石油情報センターの調べでは、4月に入ってから毎週1円のペースで上昇。4月20日時点では、全国平均で115.1円になった。
石油精製会社などは価格上昇を背景に株価を伸ばすが、景気の後退色が強まる中で、あまり急上昇するとガソリンをはじめ石油関連商品までも価格が上がり、いまの景気悪化をさらに深刻化させることにもなりかねない。
原油価格の高騰が景気悪化をもたらす恐れがあるのは日本だけではない。世界経済に冷や水を浴びせることになりかねないので、「米国寄りのサウジアラビアは、価格上昇を抑えにかかるだろう」（前出の下地氏）という。OPECのエルドバリ事務総長も、「われわれは1バレル50ドルならば、なんとかやっていける」とも話している。減産体制を敷くOPECだが、「（価格を）上げたいが、上げられない」というのが本音なのかもしれない。
KFTの下地氏は、適正な価格水準を1バレル＝50～60ドル程度とし、今後の見通しを「夏場すぎまでは1バレル50ドルあたりでもみ合う展開になる」と話す。70ドル、80ドルといった上昇ムードは「長続きしない」と予測する。