環境問題を考えるとき、「地球は温暖化が進んでおり、その『犯人』は、二酸化炭素(CO2)をはじめとする温室効果ガス。従って、CO2を減らすための政策を推進することが重要だ」という考え方が「定説」だとされてきた。ところが、「実は気温は下がっている」などとする異論も少なくない。政府が地球温暖化対策を骨子とした「グリーン・ニューディール」政策を進めるなか、世界的にも、公然と異論を述べる動きが加速しているのだ。
「懐疑本」が続々登場、新聞記事も寒冷化指摘
今となっては、一般に「通説」だとして受け止められている、「進行しつつある地球温暖化の主な原因はCO2だ」という説を主に唱えているのが、国連の「気候変動に関する政府間パネル(IPCC)」だ。IPCCは、国連環境計画(UNEP)と世界気象機関(WMO)が共同で1988年に立ち上げた機関で。世界中の科学者から気候変動に関する論文を集め、2500人にのぼる専門家の査読を経て報告書にまとめている。
IPCCが2007年に発表した第4次報告書では、地球上の平均気温は21世紀末までに1.8～4度程度上昇すると見込んでいる。同報告書では、温暖化の議論では「CO2以外にも、太陽活動の変化など、他にも気温上昇の要因がある」といった指摘があることを踏まえ、
「温暖化について、太陽活動は、CO2の10分の1程度しか関係していない」
「太陽活動の低下によっておきる寒冷化の問題は、数百～数千年という長期的な視点で考える必要がある」
などと論じている。
それでも、「懐疑論」は、かなりの盛り上がりを見せている。ここ1年を見ただけでも、「『地球温暖化』論に騙されるな! 」(講談社)、「地球温暖化論のウソとワナ」(ベストセラーズ)、「正しく知る地球温暖化―誤った地球温暖化論に惑わされないために」(誠文堂新光社)といった、「懐疑本」が、続々と登場している。その論旨は
「地球温暖化を訴える動きは、単なるプロパガンダ」
「地球はむしろ寒冷化に向かっている」
「試算のモデルが信用できない」
といった、これまでにも論じられてきた内容なのだが、いずれもアマゾンでの書評欄を見ると、5点満点中、5～4点の評価を受けており、かなりの支持を集めている様子だ。
国外でも状況は同様で、日本経済新聞が、2月2日の紙面で「地球の気候 当面『寒冷化』 自然変動が温暖化抑制?」という記事を掲載、地球の平均気温が
「98年をピークに、この10年間は横ばいないし低下し、2008年の気温は21世紀に入り最も低かった」
と指摘。「懐疑論」に半ば「参戦」した形だ。また、09年2月には、読売新聞の夕刊が、温暖化「懐疑論」と「擁護論」との意見を紹介する連載を掲載してもいる。