社団法人日本情報システム・ユーザー協会（JUAS）は2009年4月8日、「企業IT動向調査2009」を発表した。
それによると、企業が導入しているクライアントPCのOSの比率について、「Windows XP」の導入割合が50パーセント以上と回答した企業は90％。依然として企業のクライアントOSの主流は「XP」である現状が浮かび上がった。
一方、07年1月に発売された「Windows Vista」に関しては、未導入と回答した企業が58％。07年度の86％から30％減少したが、導入企業でも「Windows Vistaが20%未満」とする回答がほとんどで、「Windows Vistaが50％以上」とする企業は1％に満たなかった。「Vista」の導入が進まない理由としてJUASは、高スペックのCPUや大量のメモリを必要とする点や、業務用に開発したソフトの互換性の問題などを挙げている。
また、Vista導入予定時期についての回答をみると、最初から「導入しない」とする企業が38％で、11年度以降導入すると答えた企業は20％だった。10年にはVistaの次のOS（Windows7）のリリースが予定されており、JUASは「結果的にはVistaを導入せずにWindows7を導入する可能性が高い」と予測。「合計58％の企業がWindows Vistaを導入せずに時期OSを待つ『Vista飛ばし』の方針を選択する可能性が高い」としている。