国内新車販売の落ち込みに歯止めがかからない。日本自動車販売協会連合会（自販連）がまとめた2009年2月の国内新車販売台数（軽自動車を除く）は、前年同月比32．4％減の21万8212台で、不振だった1月（27．9％減）をさらに上回る減少率を記録した。2月としては第1次石油危機の1974年以来35年ぶりの落ち込みだ。自動車メーカー各社は減産を進め、在庫の圧縮を急いできたが、肝心の販売回復にめどがたたないままでは、今後も減産がいっそう加速する可能性もある。
レクサスは63．0％減
2月の普通乗用車（3ナンバー車）は40．7％減、小型乗用車（5ナンバー車）は25．2％減だった。社名・ブランド別では、レクサスを除くトヨタ自動車が32．0％減、ホンダが21．1％減、日産自動車が35・２％減で、いずれも2～3割の大幅な落ち込み。なかでもレクサスは63．0％減で、全般的に高級車や大型車の販売の減少が激しかった。
これまでは比較的堅調だった軽自動車販売も厳しさを増してきた。全国軽自動車協会連合会が発表した軽自動車の2月の販売台数も、9．8％減の16万2370台で、1割に上る減少だ。
2008年9月の米証券大手リーマン・ブラザーズの破綻を機に金融危機は深刻化し、景気悪化が強まったことで、世界の自動車需要は急速に減少した。こうした需要減に対応するため、国内自動車各社は昨秋以降、減産を強化。年明けを機に、積み上がった在庫を一気に圧縮しようと努め、1月の国内生産台数は前年同月比41．0％減の57万6539台で、統計が残る67年以降では最大の減少率を記録した。各社には「なんとか早急に増産に切り替えて、販売不振の潮目を替えたい」という考えが強かった。