電通が発表した「2008年（平成20年）日本の広告費」によると、新聞広告が大きく減る一方、インターネット広告は堅調な伸びを続けていることがわかった。インターネット広告費が新聞広告費を抜く日は近いのか。
新聞広告費12.5％減、インターネット広告費16.3％増
電通が2009年2月23日に発表した「2008年（平成20年）日本の広告費」によると、2008年の国内広告費は前年比4.7％減の6兆6926億円だった。媒体別に見ると、「新聞広告費」が12.5％減と大きく減少し、8276億円。「雑誌広告費」が11.1％減の4078億円、「ラジオ広告費」が7.3％減の1549億円、テレビは4.4％減で1兆9092億円だった。
同調査は、「新聞広告費」が落ち込んだ要因は、「北京五輪、洞爺湖サミット、環境をテーマとした企業広告などのプラス要因もあったが、新聞広告の低下傾向に歯止めがかかるまでにはいかず、（中略）景気減退が新聞広告費の減少に拍車をかける結果となった」と分析している。
一方、「インターネット広告費」は16.3％増で6983億円と堅調な伸びを続けている。検索連動型広告が22.9％と高い伸び率で、景気に関係なく、費用対効果を重視する広告主が多いことがうかがえる。また、テレビCMで告知したあとにインターネット検索へと誘導する、クロスメディア手法も定着してきた。
インターネット広告が登場したのは1996年。以来、2004年にはラジオ広告費を、06年には雑誌広告費を抜いた。今度、注目されるのは、インターネット広告費が新聞広告費をいつ抜くのか、である。