週刊新潮の朝日新聞襲撃事件「実名告白手記」に、朝日新聞が2009年2月23日付の朝刊で大々的に検証記事を掲載し反論したことから、新聞各社もいっせいに新潮記事への反論が始まった。見出しは「真実性なし」「虚言」など、新潮は四面楚歌だ。
作り話なら廃刊もあり得る
翌09年2月24日の読売新聞朝刊では「新潮社に説明責任」として強く批判している。記事によると、週刊新潮で「襲撃」を告白した島村征憲氏（65）は、04年10月に「オレオレ詐欺」に関与した容疑で逮捕されているが、その際に、東京・八王子で起きたスーパー強盗殺人事件（1995年）の「実行犯」だと主張していたとしており、この点からも警察幹部は「島村氏の告白は不自然」と指摘している。
そもそも連載当初から数々の批判にさらされていた。週刊文春は、島村氏の元妻や当時の後見役、「手記」の中で犯行声明を書いたとされる「野村秋介氏」に関係した人物の証言から「客観的事実と異なる点が続出」と書いた。サンデー毎日も野村氏の関係者に取材し、その中で右翼団体「八千矛社」の犬塚哲爾代表は「手記」に対し「もしフェイク（作り話）であれば『週刊新潮』は廃刊もあり得るでしょう」とコメントしている。