自動車メーカーに始まった景気後退に伴う急激な減産の動きが、素材産業に拡大し、鉄鋼業界への深刻な影響が顕在化してきた。鉄鋼大手、JFEスチールに続き、最大手、新日本製鉄が高炉の休止を決めたのだ。「鉄鋼メーカーにとって高炉休止は異常事態」（業界関係者）という厳しい現状に追い込まれた鉄鋼業界から、経済の先行きの不透明感が浮かび上がってくる。
JFE、新日鉄が相次いで高炉休止
JFEは2009年1月に入り、西日本製鉄所の倉敷地区（岡山県倉敷市）にある高炉1基について、10年をめどに予定していた改修工事を約1年前倒し、稼働を休止した。改修は通常なら約3カ月程度で終わるというが、需要が回復するまで再稼働は先送りされる見通しだ。
さらに、これまでは「高炉休止なんて、あり得ない」（役員）との立場を示してきた新日鉄も1月末、君津製鉄所（千葉県君津市）の高炉1基について、早ければ2月下旬にも一時休止すると発表した。3月に計画していた大分製鉄所（大分市）の高炉1基の改修にも1カ月前倒しし、2月から休止する予定で、新日鉄は2基の高炉を止めることになる。
高炉は、鉄鉱石を溶かし、鉄鋼の元になる銑鉄（せんてつ）を生産する設備で、鉄鋼メーカーは銑鉄から自動車用の鋼板などを加工する。高炉内は最大約2000度と高温で、いったん冷やしてしまうと、内部が傷んで再稼働が困難になる。このため、改修工事などの例外を除き、休止することはほとんどないのが常識だ。
そんな禁じ手ともいえる高炉休止に鉄鋼メーカーが頼らざるを得なかったのが、主要供給先である自動車メーカーの大規模な減産の動きだ。自動車向けの鋼材は全鋼材需要の3割を占めるが、トヨタ自動車やホンダなど国内の自動車メーカー主要12社の今年度の減産幅は国内外で少なくとも計268万台に上ることが既に明らかになっている。世界的な新車の販売不振に歯止めがかからないためで、鉄鋼大手幹部は「自動車メーカーは毎月、生産計画を下方修正している」と嘆く。トヨタは今月に入り、2～4月の国内生産台数を前期比4～5割減産する意向を示している。