新聞、テレビの没落が経済誌や週刊誌の特集になり、それに代わる新メディアが論議の的になっている。ある識者は、輪転機といったインフラを切り離した「ローコスト・メディア」が次代の姿だというのだ。メディアはどう変わるのか。
大阪の準キー局では「経営統合の動き」
週刊東洋経済の特集記事
「民放のドンが激白!!」。
2009年1月26日発売の週刊東洋経済をめくると、何かを睨むような厳しい表情の顔が目に飛び込んでくる。日本テレビの氏家齊一郎取締役会議長だ。そのインタビュー記事では、テレビ広告はさらに減るとして、民放キー局の中でも生き残るのは2～3社、という衝撃的な見方を披露している。
東洋経済では、この号で、40ページにもわたる「テレビ・新聞 陥落！」というセンセーショナルな大特集を組んだ。そこでは、テレビ局なら、広告減収や地デジ投資負担から、何らかの再編が進むと予測。大阪の準キー局同士では、すでに経営統合の動きが見られ、「マスコミ集中排除原則」に守られているキー局にも飛び火する可能性があるというのだ。新聞業界でも、テレビ局を巻き込んだ再編が進むとしている。
さらに、突っ込んだ見方を披露したのが、経済学者の池田信夫さんだ。
池田さんは、輪転機や放送中継局といったかつての資産は、今や新聞社やテレビ局の負債になっていると指摘。新しい時代は、こうしたインフラを切り離して、コンテンツ・プロバイダーのように特化した「ローコスト・メディア」が主流になると予言している。
池田さんは、１月25日のブログ日記で、インターネットが電波利権などを破壊して、価格競争をもたらしているとする。そして、既存メディアのコスト削減には限界があり、ネット企業にチャンスだと言っている。いわば、テレビ局や新聞社は、消滅しかねないということだ。