モノの値段が下がってきて、日本経済はかつての「デフレスパイラル」が思い起こされる状況に入りつつある。原油価格もすでにピーク時の4分の１にまで大きく下落、さまざまなモノやサービスの値段も下落基調に転じている。消費者は日々の生活必需品にも「より安価なモノ」を求め始めた。
11月の消費者物価指数は前月と比べると0.8％下落
かつて日本経済が陥った、「モノが売れない」→「企業の収益減少」→「生産縮小・人員削減」→「さらにモノが売れなくなる」という、デフレスパイラルの再来がささやかれている。
原油価格が高騰するにつれて、さまざまなモノの値段が上昇した2008年夏までとうって変わって、08年秋以降は急激な株安と円高の影響で企業の業績が悪化。生産調整や人員削減といったリストラへの不安から消費者の購買意欲は大きく後退した。
とにかく、最近は「低価格」や「値下げ」「減少」の文字をよく見かける。ガソリン価格は1リットル90円台に値下がり。プラチナの価格もピーク時の半値に下がった。家電製品も売り上げは減少。売れているパソコンも「5万円PC」と呼ばれる低価格モノだ。百貨店の12月の売上げは、伊勢丹や高島屋、松坂屋などで前年同月に比べて2ケタ減。クリスマスに年末と、12月は例年かきいれどきだけに、百貨店のダメージは小さくない。
当初は「円高還元」を謳って値下げセールを展開していた大手スーパーも、キーワードを「不況脱出」に切り替えて、安価な生活必需品を取り揃えるようになった。女性に人気のエステサロンやネイルサロンなどのサービス価格も値下げ競争がはじまっている。
総務省が昨年12月26日に発表した11月の消費者物価指数（CPI、2005年=100）によると、生鮮食品を除く総合指数は101.6で、前月と比べると0.8％下落した。前年同月比の増減率が前月を下回ったのは3か月連続で、物価の伸びが急激に鈍化している。
消費者は「生活防衛」に走り始めた
インフレ基調の先導役だった原油をはじめとした原材料価格は、大豆や小麦、トウモロコシといった穀物や、自動車や建設業の不振が直撃したアルミニウムなどが暴落した。
首都圏のマンション価格も「値下げ」が激しい。マンション販売業者は在庫処分に懸命で、折り込みチラシには「20％OFF」や、1000万円程度値引きしている物件も少なくない。オフィス賃料も、平均募集賃料が1坪あたり3万658円（ビルディング企画調べ、08年11月時点）と下落傾向が続き、09年は2万円台に落ちて推移しそうだ。
外食産業も値引きによるお客の繋ぎ止めに必死。ファミリーレストランのデニーズは「円高還元フェア」で一部のメニューを10％値下げ。ロイヤルホストも低価格メニューを用意した。なかでも、イタリアン料理のサイゼリアはパスタやスープの破格のメニューとして単品180円で提供する「サイゼリアEXPRESS」をオープン。マクドナルドなどのファーストフード店並みの価格を打ち出している。
スーパーなどの小売店では、「小分けサイズ」や「ばら売り」にお客が集まる。消費者も必要な分だけを買うことで生活費を切り詰めているのだ。ワンコインと適量（小分けサイズ）が「売り」の「生鮮コンビニ」の利用も増えていて、消費者は「生活防衛」に走り始めた。