09年度もマイナス成長との予測が大勢
大企業は90年代のバブル崩壊後の雇用や設備の過剰をリストラで解消し、今回の景気後退は当初、浅いとの見方が強かった。だが、雇用や設備が再び過剰に転じ、企業は相次いでリストラに乗り出しており、景気後退を深刻化させる「危険水域」に入りつつある。
第1次石油危機直後の短観は大企業・製造業の業況判断指数が74年8月調査で26ポイント下落と過去最大の悪化幅を記録し、75年5月調査でマイナス57と過去最低の水準を記録した。今回の短観はそこまで落ち込んではいないが、3カ月先の予測はマイナス36と一段と悪化する。
金融危機の収束にはめどが立たず、市場では「08年度に続き、09年度もマイナス成長」との予測が大勢。「企業の生産への影響は石油危機を超えた」（アナリスト）との分析もあり、石油危機並みの景気後退に陥る可能性は否定できない。