作家の室井佑月さんがテレビ番組に出演した際、「サブプライムローン問題で日本の失業者が増える」と発言したことで、「不安感を煽る発言はするな！」と怒鳴られた、と明かした。室井さんが言うような「発言規制」は行われているのか。「それはどこの局の話だ！？」と怒りの声室井さんが出演したのは、TBS系報道バラエティ「久米宏のテレビってヤツは!?」(2008年12月17日放送)。この日の放送は、2008年のテレビ視聴率がメインテーマ。NHKの夜7時のニュースの視聴率ベストテンの７位は、20.2％の「リーマンブラザース・経営破綻」(08年9月16日放送)。もっと上位にランクされるべきものではないのか、というのは評論家の宮崎哲弥さん。「まだ日本人は余裕を持っていて、この不況をナメている」今回の世界的不況を重く考えなければならない、と力説したのに対し、室井さんは驚きの経験を話した。「ある番組で怒鳴られたけどね。サブプライム問題があったときに、日本でもその余波で失業が増えるのではないか、と言ったときに『そんな不安感を煽ることは言うな！』って言われたの」司会の久米宏さんはそれを聞き、「それはどこの局の話だ！？」と怒りの声を上げたが、室井さんはその問いには答えなかった。「メディアが不況を煽りすぎるという批判があるのは確かだ」宮崎さんは、「メディアが不況を煽りすぎる、不況の深刻さを語りすぎるという批判があるのは確かだ」としながら、これから失業や倒産、自殺が増えていくのは明らかなことで、むしろメディアはそのことを十分に伝えていないのではないか、もっと一生懸命に伝えるべきであり、危機意識を共有すべきだ、などと主張した。実際のところ、メディアが金融危機や不況を報道することに「不安感を煽る」としブレーキが掛かっているのだろうか。経済評論家で獨協大学教授の森永卓郎さんはJ-CASTニュースの取材に対し、「特定の金融機関や保険会社の名前を出し倒産などと語るのは、風説の流布に当たるためにできませんが、日本の将来について暗い話しをするのがダメ、というのは聞いたことがありません」と話した。
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