日本では2～3人に1人が「がん」にかかる。働き盛りの患者も少なくない。東京大学が行ったアンケート調査だと、4人に3人が継続して働くことを望んでいる。がんになっても「管理職に就く」という目標をあきらめない女性。再発して、人生の終わりが見えた時、一層仕事に生きがいを見出すビジネスマン。仕事が生きたあかしだ、という叫びが患者から聞こえるのだ。
「管理職に就く」という目標をあきらめない女性
東京大学医療政策人材養成講座4期生（桜井なおみ班）はがん患者に、就労状況に関するアンケートを実施し、403人から有効回答を得た。回答者は働き盛りの40歳代がもっとも多い。
「がんになってもこれまでの仕事を続けたい」と答えた人は306人だった。実に4人に3人が仕事の継続を望んでいるという結果だ。また、現在は仕事をしていないという123人のうち、85％が「仕事をしたい」と答えている。
がん患者や遺族300人が所属する「どんぐりの会」の椚（くぬぎ）計子さんは、こう語る。
「最近の抗がん剤治療は通院ができるので、がんになっても仕事を続けている方はいらっしゃいます。治療を受けた後の3～4日間はつらいですが、職場の理解を得て、そこを乗り越えれば働くことができます」
会員の中にも働きながら、がんと闘う人がいる。
証券会社に勤めていた女性は30歳代で乳がんになった。上司だけにがんであることを知らせた。また、がんになってからも「管理職に就く」という目標をあきらめず、昇進試験に合格。42歳で亡くなるまで、管理職として勤めた。
自分のペースで働くことにした人もいる。東京都の保健師として働いていた女性は37歳で直腸がんになった。父親をがんで亡くしていたために、がんを当たり前のように考えていたことと、隠し事が好きではないという性格もあり、職場の全員に知らせた。女性は大学院を卒業しており、がんにならなければトントン拍子で昇進できる立場にあったが、「昇給しなくていい。ストレスをかけない働き方をしよう」と決めた。職場の理解もあり、仕事量が少ない部署に異動した。
人生の終わりが見えた時、仕事に生きがいを見出す
前出の調査でリーダーを務め、NPO法人「HOPEプロジェクト」の理事長である桜井さんは、
「人生の終わりが見えた時、仕事に生きがいを見出す人は多いのです。治療後に再発し、つらい心境にある人ほどその傾向にあります。働き盛りの人にとって、仕事はこれまで生きてきた証で、最後まで成し遂げたいと思うようです」
と指摘する。
もちろん、経済的な事情もある。がんの摘出手術は100万円以上かかると言われている。国内で未承認だが海外で効果が認められている治療薬を使うには、全額自己負担になる。それに加えて生活費、住宅ローンの返済、子供の養育費など、生きていくのにかかる費用がもろもろあり、働かざるを得ないとも言える。
ところが現実には、雇用主の理解を得られず、依願退職したり、解雇されたりする人もいる。
「働きたいと望む人が、がんを理由に仕事を奪われたら、精神的に相当大きなダメージとなります。育児休暇があるように、治療休暇を設けるなど、せめて5年程度、支援してもらえたら…」
現代日本で、2～3人に1人が、がんになると言われ、20歳～40歳代のがん患者は15～20％存在する。企業にとっても経験を積んだ人材を失うのは痛手だ。治療をしながら働ける職場環境や休暇制度を企業は積極的に導入する必要があるのではないか。