東京・神保町の古書店街でちょっとした異変が起きている。日本と韓国が領有権を巡って争っている竹島に関連して、「竹島は韓国領」と記された古地図が売れているというのだ。買いに来るのは韓国・朝鮮人と見られる外国人。竹島領有を正当化できる証拠を買い漁っているのだろうか。
50～60代の「アジア系外国人」が買っていく
古書店の並ぶ東京・神保町
外国人が神保町周辺で古地図を買い占めているといううわさは以前からあったようだ。小学館の国際情報誌『SAPIO』の9月24日号には「謎の外国人が神保町の古書店で極東の『古地図』を買い漁っている」という見出しの記事が掲載されている。大まかな内容は、日本の保護国となる1905年以前に韓国で作られた地図を調べると、韓国が竹島を日本領と認識していたことが確認できる。そして、韓国側にとって不利となるそのような古地図を、謎のアジア系の外国人が神保町の古書店で「買い占め」ているといったものだ。
古地図に関しては神保町で随一の品揃えを誇る店で、女性店員に尋ねてみた。
「碓かにアジア系のお客さんは（古地図を買いに）昔から来ますよ。若い人はあまり来ませんね、大体50～60代です。竹島問題が絡んでいるかどうかは分かりません」
アジア系の外国人が古地図を買っていくというのは事実らしい。他の店舗でも同様の反応が返ってきた。
「韓国の方だと思いますよ」
別の老舗の店主は「アジア系の外国人が古地図を買っていく」と認め、こう語る。
「韓国の方だと思いますよ。買っていくのは古い世界地図で竹島が韓国領に色分けされているものや、江戸時代に作られた日本地図で日本海が朝鮮海と表記されているものなどです。趣味でそんなものを買い求める人はいません。おそらく、どうしても集めたいものなんでしょう」
竹島が日本領となっている韓国で発行された古地図だけでなく、竹島が韓国領となっている日本で発行された古地図、つまり、韓国側が竹島領有を正当化できる証拠のようなものを買っていたのだ。それも店主の話によると、「あれば（必ず）買っていく」のだという。
ひょっとすると、古書店街を舞台に外交の情報収集活動が行われているのかもしれない。