ヒルズ族は、みな去ってしまう？
特に注目を集めているのが、東京の六本木ヒルズだ。リーマン・ブラザーズ証券の本社があり、約800戸ある賃貸の住宅棟「六本木ヒルズレジデンス」にリーマン社員らも多く住んでいるからだ。
2003年4月のオープン後、六本木ヒルズには、ライブドアや楽天などのIT企業が次々に入居。ホリエモンら住宅棟の富裕な住人は「ヒルズ族」と呼ばれた。しかし、06年のライブドア事件から、村上ファンド、グッドウィルなどの企業も次々に姿を消した。そして、今度はリーマンの破たんだ。こうした連鎖について、ネット上では「ヒルズの呪い」とすら呼ばれている。
住宅棟の家賃は、数十～数百万円。前出の外資系金融機関幹部は、「リーマンら外資系の社員は、いずれ六本木ヒルズにいられなくなるのではないか」とみる。かつてのヒルズ族は、みな去ってしまうのか。
これに対し、ヒルズを管理する森ビルの広報室では、「基本的に影響はありません」と話す。
「稼動率は90％以上をキープしていますし、リーマンなどの方が出て行くという話も聞いてないです。家賃を値下げする予定もありません」
ただ、リーマンの破たんが今後影響する可能性について聞くと、「先の話と言われると難しい。もう少し様子をみないと、何とも言えません」と話した。