韓国やタイ、インドなどアジアの新興国通貨が対ドルで大幅に下落している。原油など資源・穀物高によるインフレや貿易赤字の拡大を嫌い、海外投資家の資金引き揚げ懸念が広がったためだ。各国の当局は市場介入で自国通貨の買い支えに必死だが、下落基調に歯止めはかかっていない。
背景にあるのは資源・穀物価格の高騰
韓国ウォンは2008年9月初旬、対ドルで2004年10月以来4年ぶりの安値をつけた。4月1日時点に比べると対ドルで約15％も下落した。タイ・バーツとインド・ルピーはともに4月1日に比べて対ドルで約10％下落した。バーツは約1年ぶり、ルピーは約1年半ぶりの安値。マレーシア・リンギやフィリピン・ペソも下落している。
背景にあるのは資源・穀物価格の高騰だ。韓国では7月の消費者物価の前年比上昇率が5．9％と10年ぶりの高水準となった。資源・穀物の輸入価格の上昇と米欧などの景気減速に伴う輸出鈍化で、貿易収支は1月から赤字に転落した。タイやインドなどもインフレに見舞われている。
新興国の高成長を見込んで、株や不動産に投資していた海外ファンドが、インフレによる通貨価値の目減りを嫌って、資金を引き揚げる動きが始まっている。米金融不安に伴って、ファンド勢がリスク回避志向を強めていることも資金引き揚げの要因だ。
新興国にとっては、自国通貨が下落すると輸入物価の上昇に拍車をかけ、インフレが一段と悪化して、海外資金の流出を加速するという悪循環に陥りかねない。各国の当局は危機感を募らせ、ドルを売って自国通貨を買う市場介入に乗り出している。
韓国では「9月危機説」が流れる
韓国は外国人が保有する国債約67億ドル（約7200億円）の償還が9月に集中するため、「9月危機説」が流れ、ウォンは8月に下げ足を速めた。これに対抗するため、当局は大量のウォン買い介入を実施したとされる。李明博政権は輸出振興のためウォン安政策をとってきたが、インフレ抑止に転換した。
タイはサマック政権の退陣を求める市民団体と政権支持派の衝突で非常事態宣言が出されるなど、政情不安もバーツ売りを招いている。当局は介入でバーツを支えている模様。インドやフィリピンも自国通貨防衛の介入に踏み切ったと伝えられる。ただ、相次ぐ介入も十分な効果を発揮していないようだ。
韓国やタイなどは97～98年、海外の投資資金引き揚げで自国通貨が暴落した「アジア通貨危機」に襲われた。今回は「新興国の外貨準備高は10年前よりはるかに多い。輸出も伸びは鈍化しているが、マイナスにはなっていないので、通貨危機の再燃の恐れは小さい」との見方が強い。とはいえ、インフレ収束にめどは立っておらず、当面は神経質な相場が続きそうだ。