1バレル110ドルを割り込んで、ようやく値下がりの兆しがみえてきた。「高騰」はひと息ついたようだが、先行きは楽観できない。原油高騰の原因とメカニズム、また価格上昇を抑える施策はあるのか。世界のエネルギー事情に詳しい、野村総合研究所・事業戦略コンサルティング一部の上級コンサルタント・山内朗氏に聞いた。
年内に1バレル200ドルになる可能性はない
「原油価格は長期的には上がる」と山内朗・上級コンサルタント
―― 最近下降ぎみの原油価格ですが、また上昇するのでしょうか。
山内 原油の需給、資金の流入環境から見て、年内に1バレル200ドルになる可能性はないと思います。100ドルが120ドル、120ドルが130ドルと、1本調子で上がるようなことはまずありません。
原油高騰の勢いが加速したのは2004年です。中国の石炭の一時的な逼迫につられるようなかたちで、長期的な需要増を見越していた投機筋の資金が市場に流れ込んできました。新興国が実体を伴って経済発展をはじめ、従来のエネルギー関係者以外の機関投資家などもリアリティをもったことで、長期的には「需給がタイトになる」と確信したと考えられます。
需給バランスでみれば、中国などの新興国での需要増がやや鈍化するとしても、当分は続くでしょう。その一方で供給面では、原油価格が低かった90年代に停滞した資源開発活動の影響が、いまの状況下で表れてきているともいえます。本来であれば原油価格が高かろうが低かろうが、資源開発は安定調達、安定供給のために怠りなく続けるべきといえます。需要が伸びている以上、供給が鈍化すれば、あるいは鈍化する懸念が生じれば価格は上がります。これはマーケットメカニズムとしては当然のことです。
―― そうなると、長期的には上昇する？
山内 長期的なトレンドとしては当分のあいだ上昇基調だとは思います。ただ、北京五輪後の中国経済の停滞やサブプライムの影響で、潮目が変わる可能性があります。新興国はこの5年間、ずっと右肩上がりで発展してきましたが、需要がこれまでの調子で伸び続けるかというと疑問です。減ることはないでしょうが、鈍化する可能性はあって、それに敏感に反応する投資家はいます。短期的な投資を行うファンド資金などは、リターンが見込めないとみるとすぐに資金を引き揚げるので、短期的には原油価格が下がる可能性があるわけです。