本家米国ではサブプライム不況から利用者が増加
本家・米国では200を超えるフードバンクがあり、その規模、影響力は日本とは比べ物にならないほど大きい。その米国では08年、サブプライム問題やガソリン・食品の値上げなどで、フードバンクを頼る人がかつてないほど増えているという。シカゴにあるフードバンクによると「去年6月から今年6月までの間にフードバンクを利用する人が前年同期より20パーセントも増えた」。家賃や光熱費、医療費などを払うと食費が払えない、という人がフードバンクに助けを求めているのだ。格差が広がり、ワーキングプアが増加している日本でも、よそごとではないだろう。
東京の「セカンドハーベスト・ジャパン」、兵庫の「フードバンク関西」に続き、最近、沖縄、広島でもフードバンク活動が始まった。沖縄の「フードバンク沖縄」は07年の秋、２人の子供をもつ主婦の奥平智子さんが独力で立ち上げた。「何よりも『もったいない』という気持ちから動き出しました」と奥平さん。同団体のブログのトップページには「人も食べ物も企業も救うことができる新しい『食のリサイクル』」」とある。共感する人たちの輪は少しずつ、着実に広がっている。
食料自給率が40パーセントしかない日本に、「もったいない」食品はあふれている。それを生かすのか、無駄にするのか。「大量消費・大量廃棄」社会のあだ花とも言えるフードバンクが、投げかける問いだ。