リチウムイオン電池の製造会社「明らかにできない」
アップル日本法人はJ-CASTニュースに対し、この1社について「公表していない」としているほか、なぜ「iPod nano」初代モデルだけで過熱事故が発生したのかということについて「正確に把握するための調査を行っている」と述べている。経産省商務流通グループ製品安全課でも、「製品の製造が中国で行われていることは把握しているが、バッテリーについては確認できていない」と述べており、問題のあったリチウムイオン電池がどこで製造されたものなのかは明らかになっていない。
リチウムイオン電池をめぐっては、06年8月にデル社製とアップル社製ノートパソコンで相次いで発火が発生して、ソニーが同社製リチウムイオン電池を全世界で自主交換することになったり、06年12月にはNTTドコモが、三菱電機製携帯電話機向けの電池パックに異常発熱の恐れがあるとして回収・交換することになるなど、発火･発煙・過熱の事故などが絶えない。ある携帯電話業界関係者も「電話機が薄かったりすると結構危なく、（回収対象端末以外の機器でも）充電を繰り返すことでまんじゅうのように膨らむケースがあった」などとも話している。リチウムイオン電池は、1回の充電で長時間の使用が可能だったり、軽量化が図れたりなど利点も多いが、負の側面も際立ってきてしまっている。