「不適切」「誤解を生む」といった指摘も放置
取り上げた雑誌記事との照合もほとんど行われず、ほとんどの記事が外国人スタッフのあいだで完結。国内外から寄せられていた「不適切」「誤解を生む」といった指摘も放置された。
同紙は「不適切な記事を掲載し続けたことは報道機関として許されないことでした。日本についての誤った情報、品性を欠く性的な話題など、国内外に発信するにはふさわしくない内容でした」として謝罪している。
同社が設置した第三者委員会の委員・吉永みち子氏は、毎日新聞がこの問題にからんで「誹謗中傷の書き込みには法的措置を取る方針だ」と発表したことについても触れ、「まず謝罪すべき段階に、自分も被害者だと言ってしまうのでは納得を得られない」と同紙紙面上で述べている。
同社は、総合メディア事業局長だった渡辺良行常務らを7月20日付けで追加処分し、新編集長の下で9月からニュース中心のサイトに刷新するとしている。