産婦人科医が足りず、半年先まで分娩の予約が取れない。そんな深刻な事態が全国で増えている。今や、妊娠したと分かった瞬間から、妊婦は産み場所を求めて奔走せざるをえないのである。
妊娠わかった時点で予約を取ることが絶対に必要
「09年1月まで、分娩予約を受け付けることができません」
そう話すのは、東京都内の産婦人科病院だ。ここでは、2人部屋と個室があるが、2人部屋は人気があり、すぐに埋まってしまう。割高な個室も少し空きがある程度だ。
また、都内の別の病院の場合は、ホームページに「09年1月前半まで予約を制限している」と書かれている。ここに問い合わせると、担当者は1月後半から予約可能と回答した。今後さらに制限が進むことも考えられるという。
1か月の分娩数を制限している病院もある。独立行政法人国立病院機構横浜医療センター（神奈川県横浜市）では、1か月の分娩数を70件にしている。産婦人科医が7～8人勤務している比較的大きな病院だが、担当者は「先週で1月までの予約がいっぱいになりました。埋まるのが早かったです」と話す。横浜市西部地区、藤沢、鎌倉地域の中核病院である同センターには、地域の産婦人科で予約が取れなかった妊婦が殺到している様子だ。
分娩予定日は通常、妊娠9～10か月目とされる。7か月先まで空きがないということは、妊娠2か月目までに受診しなければ間に合わない計算だ。ところがこの時期は自覚症状が少ないという。つまり、受診が遅れると予約が取れない、なんてことにもなりかねない。
「小さな病院は医師の数も、ベッド数も少ない。そのためすぐに予約でいっぱいとなってしまう。また、分娩できる施設の数自体も減っていて、妊婦さんは手当たり次第病院に問い合わせている」
妊娠がわかった時点で診察を受けて、早めに分娩予約を取ることが絶対に必要だ。各病院の担当者はこう口を揃える。最近の妊婦はまず、産む場所の心配をしなければならない。
一方、東京都の医療機関案内サービス「ひまわり」では地域別に助産所の検索ができるが、予約の空き状況まではわからない。各病院にデータを随時更新してもらわなければならないため、予約状況がわかるサービスの実現は難しい、と東京都福祉保険局は話している。