鋼材や原油価格の高騰にみまわれる自動車メーカーに、じわじわと値上げの動きが見え始めた。既存車両の価格を上げるのではないが、モデルチェンジに合わせた性能向上などと込みこみで、従来車より高い価格を設定しているのだ。少子高齢化などで自動車保有がマイナスに転じる中、露骨な値上げは車離れに拍車を掛けかねず、かといって、「原材料高は限界にきている」（自動車メーカー）。自動車メーカーの苦肉の策を、消費者はどう受け止めるのだろうか。
「アルファード」「ティアナ」など値上げ
トヨタ自動車は、ミニバン「アルファード」に旅客機のファーストクラスと同レベルの座席を取りつけるなどして高級感を打ち出し、価格を従来より約20万円高くした。日産自動車もセダン「ティアナ」の全面改良に伴い、乗り心地などを向上させることで、旧来のものより最大約40万円高く設定。ホンダも小型ミニバン「フリード」の性能を高めて、旧モデルに相当する「モビリオ」より約20万円引き上げた。
「実質的な値上げ」ともとれる新モデル車の価格引き上げ。その背景にあるのは、「コスト削減だけではもう吸収しきれない」（自動車大手）という深刻な原材料高がある。
鉄鋼大手との今年度の鋼材価格交渉で、トヨタなど自動車各社は、2007年度比35％高の1トン当たり約3万円の値上げで合意したとされる。取引価格は同10万円を史上初めて突破することになる。日産のカルロス・ゴーン社長は2008年5月、報道各社とのインタビューで、「どこかの時点で消費者に転嫁せざるを得なくなる」と述べたように、各社は、価格転嫁ができなければ、経営への影響が避けられない事態に直面している。しかし、簡単に値上げに踏み切れる環境にもない。