原油の高騰が、マスコミ業界にも影響を及ぼしてきた。地方紙の経営が広告収入の落ち込みなどで悪化するなか、新聞用紙が28年ぶりに値上がりというダブルパンチに耐え切れず、山形新聞は14年半ぶりに購読料の値上げを決断した。状況は他の新聞も似ており、値上げが広がる可能性もありそうだ。
「用紙代値上げと広告落ち込みが原因」
山形県ではトップシェアを占める地方紙、山形新聞は2008年6月19日、購読料を08年7月1日から値上げする、と発表した。1か月3007円だったものが9.74%値上がりし、3300円になる。値上げは1994年以来14年半ぶり。
その他の地方紙値上げの例としては、栃木県の下野新聞が06年6月に2803円から2950円に12年半ぶりに値上げしたほか、北海道の夕刊紙、十勝毎日新聞が07年10月に値上げした例などがある。
山形新聞の紙面では、値上げに踏み切らざるを得なかった理由が率直に記されている。
「今年4月から製紙メーカーがそろって新聞用紙代を値上げしたほか、原油高に伴う印刷材料費のアップなど新聞製作のコストは上昇を続けています。加えて近年、新聞経営を支えてきた広告収入が大幅に落ち込み、経営環境は厳しさを増しています。合理化と経費節減に努めてきましたが、それも限界に達しました」
確かに、製紙業界最大手の王子製紙に確認してみると、「値上げ幅は明らかにできない」としながらも、08年4月から、1980年以来28年ぶりの新聞用紙値上げに踏み切ったことを明らかにした。数パーセントといわれる値上げの背景には、原料である木材チップや、製造の際に必要な重油の値上がり分を製品価格に転嫁したことにあるとみられている。
毎日の北海道夕刊打ち切りも用紙値上げの影響？
さらに、王子製紙によると「値上げ幅は地方紙も全国紙も同じ」とのことで、地方紙のみならず、全国紙にもコストアップの影響が及ぶのは必至だ。
その一例として、週刊新潮(08年5月29日号)は、日本新聞協会の会長でもある毎日新聞の北村正任社長が、朝日新聞と読売新聞に対して値上げを要請したものの、『いま、値上げをすれば読者が離れるだけ』と断られた、などと報じている。もっとも、毎日新聞側は、この記事を「明らかな虚偽」として新潮社に抗議文を送っており、真偽は不明だ。
そうは言っても、毎日新聞は08年8月末で、北海道での夕刊発行を打ち切ることを明らかにしており、「用紙の値上がりが引き金になったのでは」との見方が有力だ。
広告収入の減少や製作コストの上昇は山形新聞や毎日新聞に限った話ではない。例えば、電通が08年2月に発表した「2007年日本の広告費」を見ただけでも、新聞広告費は1年間で5.2%も落ち込んでいることが分かる。しかも、用紙代はさらに上がる可能性もあり、どのタイミングで収入減少分とコストアップ分を購読料に転嫁するか、各社の我慢比べが続きそうだ。