2007年度の株式相場は米サブプライム住宅ローン問題の影響を受けて、日経平均株価の平均下落率が27.5％と5年ぶりの大幅マイナスとなった。なかでも銀行株はみずほフィナンシャルグループ（FG）の51.9％、中央三井トラストホールディングス（HD）の48.1％をはじめ、軒並み大幅ダウンした。背景には外資マネーがあり、外国人投資家の動きに翻弄されたようだ。
サブプライム問題が直撃、大手行は44％も下落
みずほFGは51.9％の大幅ダウンだ
みずほFGの51.9％、中央三井トラストHD48.1％、りそなHD47.6％、住友信託銀行44.2％、三井住友FGが38.7％で、三菱UFJFG（MUFG）は35.3％と大手銀行6行の株価は2007年3月30日から08年3月31日までに、平均44.3％下落した。トヨタ自動車やソニー、新日本製鐵といった国際的な企業で約3割の下落、日経平均株価の平均下落率の27.5％をもはるかに上回ってのダウンとなった。
背景には07年夏の米サブプライム問題をきっかけにした金融市場の混乱による業績の悪化が響いている。50％超と大きく下落したみずほFGは、サブプライムの影響で傘下のみずほ証券と新光証券との合併を延期せざるを得なくなっているし、新生銀行（下落率は41.8％）のように本店を売却して利益確保を図る動きまで出ている。欧米の銀行に比べると軽症ともいわれるが、今後さらに影響が出てくるとの見方が支配的だ。