地球規模の気候変動を招いている二酸化炭素（CO2）などの温室効果ガスの削減が日本でも緊急課題になるなかで、CO2を「現実」に減らしていく取り組みとして日本の省エネ技術が注目されている。エネルギー資源の少ない日本だからできる、省エネ化や高効率化の技術を、日本の企業は積極的に開発途上国などに「輸出」し、地球全体のCO2削減に貢献しようとしている。日本国内でがんばってCO2を削減しても、開発途上国の工場でモクモクと煙を出していれば地球環境は何も変わらないからだ。
資源不足が生んだ「高効率」の技術
吐き出されるCO2の削減に、日本の環境技術が貢献している（写真はイメージ）。
日本経団連がまとめた「地球温暖化防止対策事例集〈2006年度版〉CO2排出削減900のヒント」によると、日本の最終エネルギー消費の約11％を占める鉄鋼業は、第1次オイルショック以降、1990年度までに約20％の省エネを達成。さらに2003年度には、省エネ施設の導入や操業改善などによって90年度とほぼ同レベル（1億1000万トン）の粗鋼生産量を維持しながら、エネルギー使用量を5.7％削減している。たとえば、ある工場では燃料として使用するコークスを篩い分ける設備に2億1500万円を投じて導入。これによって燃料工程が安定し、年間2900トンのCO2の削減効果につながった。
また、板ガラス製造の旭硝子の京浜工場は2001年に、空気中に含まれる窒素などを取り除き、燃焼に必要な酸素だけをガラス溶解炉に送り込む「全酸素燃焼法」を導入。04年のガラスの単位生産あたりのCO2排出量を、導入前の2000年と比べて約30％削減するなど、日本企業はこうした、さまざまな製品の生産過程で地道にCO2の削減に取り組み、実績を上げてきた。
かつて日本の高度経済成長期を支えた重厚長大産業は、省エネや高効率化の課題をクリアすることが「生き残り」のキーワードだった。オイルショックなどを契機に、新たな技術を開発したり磨きをかけたりしながら、結果的に現在の「環境技術」を手にした。
いま多くの日本企業がこれらの地球温暖化防止につながる技術を活用し、省エネ技術を海外に移転する取り組みを広げている。