新聞各社が、紙媒体だけでなくウェブサイトでも読者獲得にしのぎを削る中、産経・毎日はサイトをリニューアルし、朝日・読売・日経は共同ポータルサイト構想を発表するなど、各社の方向性の違いが明らかになっている。そんな中、これまであまり明らかになってこなかった「3社連合」のサイトの内容の一端が、明らかになった。
３社の主要記事や社説を読み比べ
「3社連合」の一端が明らかになった（写真は3社共同会見）
「3社連合」が注目された発端は、「週刊ダイヤモンド」2007年9月22日号に掲載された「新聞没落」というタイトルで大特集。同誌では、朝日・日経・読売の新聞3社による共同ポータルサイトを立ち上げる構想があることを報じ、プロジェクト名は、3社の頭文字を取って「ANY（エニー）」だと報じた。
この記事は業界に波紋をもたらしたが、3社は10月1日に共同記者会見を開いて、構想を正式発表。共同ポータルサイトを08年初めにオープンすることを明らかにした。
会見での発表によると、当初予定されているコンテンツでは、各社の主要記事や社説を読み比べができるようになるといい、さらにポータルサイトから「アサヒ・コム」などの各社サイトにリンクを張り、ユーザーを誘導する仕組みにする。
11月30日には、3社は新サイトの運営主体として、民法上の任意組合「日経・朝日・読売インターネット事業組合」を設立、所在地は日経東京本社内で、事業組合の理事長には、日経の子会社「日本経済新聞デジタルメディア」の長田公平社長が就任した。事業費は数億円規模で、3社が均等に負担する。
だが、これまで明らかになっている内容だけでは、いまいち新サイトのイメージがつかみにくいのも事実だ。だが、もう少し詳しい内容が分かってきた。