デジタル携帯音楽プレーヤー「iPod」を擁する米アップルコンピュータが、米国でインターネットを通じた映画配信ビジネスに参入する。「音楽」に続いて「映画」ソフトも、ネット配信が主流になる可能性があり、これまで主流だったDVDによるソフト販売やレンタルにブレーキがかかる可能性も出てきた。年末商戦で次世代DVD対応機種の販売を本格化させる予定のソニーや東芝など、日本の大手電機メーカーへの影響も避けられず、映画ソフト市場を巡る争奪戦が激しさを増しそうだ。
アップルは配信料を低水準に設定
映画配信サービスとあわせて、新型iPodを投入
アップルはソフト販売の普及を急ぐため、DVDの発売と同時に配信される新作でも、事前予約なら配信料は１作品につき12.99ドル（約1,500円）と低水準に設定した。新作以外のソフトは9.99（約1,200円）。現時点で配信されるのは米ウォルト・ディズニー系列の作品だけだが、利用状況次第で他の映画会社も名を連ねる可能性が高い。配信された映画を手軽に楽しめる新機種として、100時間のビデオ再生が可能な大容量のiPodを349ドル（約4万1,000円）で投入することも、同時に発表した。日本など米国以外でもアップルは今後、映画配信サービスを導入するとみられる。
アップルの今回の発表で特に注目されるのは、視聴方法での斬新な戦略を打ち出したこと。パソコンにダウンロードした作品を無線で受信し、薄型テレビで視聴できる装置「iTV」を2007年初めに発売し、これまでなかったテレビとの連携を強化するというのだ。DVD再生機（プレーヤー）などを使って、ソフトを再生する必要がないため、記憶媒体としてのDVDと、その対応機いずれの存在も揺るがしかねない。
日本電機メーカーはDVD規格争いに加え、ネット配信サービスと競争
日本メーカーは現在、次世代DVDの規格を巡りソニーなどの「ブルーレイ・ディスク（BD）」陣営と、東芝などの「HD-DVD」陣営が規格争いを演じている真っ最中。両陣営とも国内の年末商戦に向け、普及のカギを握る映画ソフトの充実を競っている矢先だった。アップルの映画配信という新たな競合相手の登場で、日本メーカーは米国市場で、身内の規格争いだけでなく、次世代DVDの高画質・高音質という特徴を強調して、台頭してきたネット配信サービスに対抗する必要に迫られる。
米国では音楽配信の普及が、大手音楽ソフト販売「タワーレコード」の破たんの要因になった。また、今回のアップルの映画配信ビジネスに参入で、米国で映画配信に参入しているネット関連ビジネス大手のアマゾン・ドット・コムやAOLとの厳しい競争が始まるのは確実だ。
日本でも映画のネット配信が本格化すれば、DVD関連機器メーカーにとって脅威となるだけでなく、DVDを販売する小売店や、DVDのレンタルビジネスにとっても打撃を与えるのは間違いない。